エンジニアは資格ではなく実務だとよく言われます。果たして本当にそうでしょうか？
確かに日本のIT業界においては、それは的を得ていると言わざるを得ません。なぜなら、日本においては多少の技術力の差よりもコミュニケーション能力だったり、人間関係の折衝だったり、人となりだったりといった、可視化しにくい部分が評価されて年収が決定するからです。
エンジニアの給与や年収に対する考え方においても、プログラマーよりもSE、SEよりもPMの人が高い評価を受けていることからも分かるように、日本の企業は技術力というよりも人を管理する能力（マネージメント能力）を評価してきました。
しかし、昨今ではその流れは変わりつつあり、「フルスタックエンジニア（全ての能力をオールラウンドでこなせるエンジニア）」、「ITスペシャリスト」という言葉が生まれてきていることに象徴されるように、徐々に日本においてもエンジニアに対して技術力を見直す流れが出来つつあります。
アメリカのデータではあるのですが、2018年3月30日、グローバルナレッジ社という組織が毎年発表しているITスキルと給与調査データに基づいた「稼げる認定資格 TOP15 2018年版」を発表しました。
稼げる資格TOP15
グローバルナレッジ社が発表した稼げる資格ランキングの順位・資格名・年収・技術分野・昨年順位は以下の通りです。（年収については分かりやすく日本円になおしてあります。）（2018年8月13日現在）
この表から、次のようなことが読み取れます。
・セキュリティ分野の資格が重要視されている。
・資格ベンダーとしては、ISACAがランキングに入っているベンダーとしては最多。
・クラウド／仮想化に関する資格は昨年の4つから3つに減ったが、AWS関連の資格は上昇している。
・ビジネス分野の資格は、昨年の2資格から3資格に増えている。
また、このランキングがアメリカの調査であることも忘れてはなりません。資格保有者の年収がやや高く写ってしまうのもアメリカのエンジニアに対する高待遇の影響が出ているためだと思われます。
しかし、ITのトレンドは常にアメリカを始めとした海外から輸入されて来ることがほとんどですので、これらの資格について調べて受験してみるのも決して無駄とは言えないと思います。
外資企業に転職＋資格で年収1,000万プレイヤーに
先ほどこれらのランキングにおける年収はアメリカのデータであってそこまで参考にならないと申し上げましたが、IT系外資企業においてはこの限りではありません。
いわゆる、Googleジャパン、日本マイクロソフト、日本IBM、日本オラクル、Facebookジャパン、Twitterジャパンといった企業ですね。
これらの日本に存在する外資系企業は、アメリカにおけるエンジニアに対する評価軸を継承しているという点もありますし、海外で事業展開するというリスクを軽減するためにできるだけ優秀な人材の確保がしたいのです。
ですから、日本のエンジニアに対して高額な年収提示をすることが珍しくないのです。
なので、「稼げる資格」に乗っているような資格を保有して外資系の会社に入社すればランキングにあるような年収を得ることは決して非現実的ではありません。
年収1000万が決して遠くない数字として感じられると思います。
ただし、英語必須・実力至上主義
外資系の企業に就職・転職する場合、資格の前に基本的に語学力（英語力）が必要となってきます。
厳密にTOEICが何点以上とかいう決まりはないですが、社内でのコミュニケーションが英語オンリーになってきますので、何も素養がない状態で外資系に飛び込むのは戦場に丸腰で飛び込むようなもの。
外資系に挑戦するのは簡単な意思疎通ができる程度の英語力を身につけてからするのが賢明でしょう。
あと、外資系が日本の企業と大きく異なる点は実力至上主義で社会保障制度なんかも備えていないところが多いところです。
要するに、「こんだけ高い給料払ってるんだからそれなりに結果は出してもらう」って事でしょうかね。
日本型のぬるめの企業の雰囲気に慣れている人にとっては少し厳しいかもしれません。
まとめ
外資系のIT企業に就職するにはそれなりの努力と覚悟が必要だとは思いますが、最先端の現場に身を置ける、人より成長の速度が速くなるなどのメリットも見込めます。
ITのスキルに自信のある方はぜひとも挑戦してみても良いのではないでしょうか。